高齢者の自立移動を支えるスマートモビリティ都市：海外先進事例
高齢社会における移動の課題とスマートモビリティの役割
超高齢社会において、高齢者の自立した生活を支える上で移動手段の確保は喫緊の課題となっています。公共交通機関の利便性低下、運転免許返納後の移動不安、身体機能の衰えによる歩行の困難さなどが、高齢者の社会参加やQOL（生活の質）低下に直結する懸念があります。このような背景から、最新のスマート技術を活用したモビリティシステムと、それらを統合する都市空間設計が、高齢者に優しい未来都市を実現するための重要な要素として注目されています。
本稿では、高齢者の移動支援に特化したスマートモビリティの具体的な事例と、その都市計画・建築設計への応用について、国内外の先進的な取り組みを交えながら詳述いたします。建築設計に携わる皆様にとって、施主への提案やプロジェクト企画に役立つ具体的な知見を提供することを目指します。
スマートモビリティが拓く高齢者の自立移動
スマートモビリティとは、ICT（情報通信技術）やAI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）などを活用し、交通システム全体の効率化、安全性向上、利便性向上を図る次世代の交通システムを指します。高齢者の移動支援において、特に以下の技術が注目されています。
1. オンデマンド型交通システム（DRT: Demand Responsive Transit）
DRTは、利用者の需要に応じて運行ルートやスケジュールを最適化する交通サービスです。スマートフォンアプリや電話を通じて乗車リクエストを受け付け、AIが最適なルートをリアルタイムで生成し、効率的な移動を実現します。これにより、固定ルートのバスでは対応しきれない公共交通空白地域の高齢者や、外出時間が不特定な高齢者の移動ニーズに応えることが可能です。
- 技術的特徴: GPSによる位置情報把握、AIによるリアルタイムルーティング最適化、クラウドベースのプラットフォーム。
- 設計上の配慮: アプリのUI（ユーザーインターフェース）は高齢者でも直感的に操作できるシンプルなデザインが求められます。また、電話予約対応などデジタルデバイド解消への配慮も重要です。車両の乗降口は低床化され、手すりの設置、車椅子スペースの確保などが標準的に行われます。
2. 自動運転シャトル・バス
特定のルートやエリアで運行される自動運転車両は、運転手不足の解消に加え、運転操作に伴うヒューマンエラーのリスクを低減し、より安全な移動を提供します。高齢者施設や住宅団地内、あるいは観光地内での短距離移動手段として導入が進んでいます。
- 技術的特徴: LiDAR、ミリ波レーダー、カメラによる360度センシング、SLAM（自己位置推定と環境地図作成）、AIによる走行制御。5G通信による高精度な位置情報取得や遠隔監視も実用化が進んでいます。
- 設計上の配慮: 乗降時の安全性確保のため、停留所の路面と車両の段差を極力なくす設計、十分な照明、滑りにくい床材の使用が不可欠です。車内は広々としたスペースを確保し、座席は立ち上がりやすい高さや硬さ、確実なホールド感のある手すりの配置が求められます。
3. MaaS（Mobility as a Service）と高齢者向けサービス
MaaSは、様々な交通手段（公共交通、タクシー、シェアサイクル、DRT、自動運転など）を一つのプラットフォーム上で検索、予約、決済できるサービスです。高齢者向けMaaSでは、乗り換え案内を音声や大画面表示で行う、複数の交通手段を組み合わせた最適なルートを提案する、介助サービスとの連携などが進められています。
- 技術的特徴: API連携による多様な交通サービスとの接続、ビッグデータ解析による利用者ニーズの把握とサービス改善、パーソナライズされた情報提供。
- 設計上の配慮: 高齢者向けに特化したMaaSアプリやウェブサイトでは、文字の大きさ、コントラスト、音声読み上げ機能、シンプルな操作フローが重要です。公共交通機関の乗り換え地点では、分かりやすい案内表示、休憩スペース、バリアフリー化された経路の整備が求められます。
都市空間設計とスマートモビリティの統合事例
スマートモビリティを真に機能させるためには、車両やシステムだけでなく、それらを受け入れる都市の空間設計が不可欠です。以下に海外の先進事例を紹介します。
事例1：シンガポールのスマートネーション推進と高齢者モビリティ
シンガポールは「スマートネーション」構想を掲げ、交通分野でも先進的な取り組みを進めています。高齢者の自立移動支援にも力を入れており、公共交通機関のバリアフリー化はもちろん、スマートモビリティの導入を積極的に進めています。
- 自動運転シャトルとデマンド交通の実験: 新規開発地域や高齢者居住区において、オンデマンド型の自動運転シャトルやバスの実証実験が行われています。例えば、ジュロン・イノベーション・ディストリクトでは、固定ルートの自動運転シャトルが運行され、高齢者を含む住民の移動手段として定着しつつあります。
- 歩行者空間の改善: 高齢者が安全かつ快適に歩行できるよう、屋根付き歩道「Covered Linkway」が市内全域で整備され、日差しや雨天時でも快適に移動できるよう配慮されています。また、主要な交差点には、高齢者や子供が安全に横断できるよう、信号時間を延長する「Green Man Plus」システムが導入されています。これは高齢者専用のカードをセンサーにかざすことで作動します。
- MaaSプラットフォーム「Journey Planner」: MRT（地下鉄）やバス、タクシー、自転車シェアリングなど多様な交通手段を統合したアプリケーションが提供され、高齢者でも簡単に最適な移動ルートを検索・予約できるよう、ユーザーインターフェースが工夫されています。
事例2：オランダ・ユトレヒトにおける自転車と公共交通の連携
オランダは世界有数の自転車大国であり、高齢者の移動手段としても自転車が広く利用されています。ユトレヒト市では、自転車と公共交通機関を組み合わせたエイジフレンドリーな都市交通システムが構築されています。
- 高齢者向け自転車インフラ: 安全な自転車専用道の整備はもちろん、高齢者でも安心して利用できるよう、路面は平滑に保たれ、十分な幅員が確保されています。信号は自転車利用者、特に高齢者が余裕を持って通過できるよう、比較的長い青信号時間が設定されています。
- デマンド型地域交通の導入: 公共交通機関のアクセスが限定的な地域では、高齢者の通院や買い物支援を目的としたデマンド型地域交通が導入され、地域のボランティアや小型車両が活用されています。
- 駅周辺の再開発: ユトレヒト中央駅周辺は、駅と一体化した世界最大級の自転車駐輪場（12,500台収容）が整備され、駅から高齢者が自転車でスムーズに移動できるようなデザインとなっています。駐輪場内はバリアフリーで、エレベーターやエスカレーターが完備されています。
設計者が考慮すべきポイントと今後の展望
高齢社会におけるスマートモビリティの導入と都市空間設計は、単なる技術導入に留まらず、高齢者の自立支援、社会参加促進、QOL向上に直結する重要な取り組みです。建築設計の視点からは、以下の点が特に重要となります。
1. ユニバーサルデザインの原則に基づいたインフラ整備
スマートモビリティの利用を促進するためには、そのアクセスポイントとなる停留所、駅、歩行者空間のユニバーサルデザインが不可欠です。 * 段差の解消: ゼロステップの乗降口、傾斜路（スロープ）の設置。 * 視認性の高い情報提供: 大型ディスプレイや音声案内によるリアルタイム情報提供、文字サイズやコントラストの最適化。 * 安全性と快適性: 十分な照明、滑りにくい床材、適切な位置に設置された手すりやベンチ。日差しや雨を防ぐ屋根付きの待合スペース。
2. データ活用による最適化とパーソナライゼーション
利用者の移動データ（利用時間、経路、目的、利用頻度など）を匿名化した上で分析することで、運行ルートやスケジュールの最適化、新たなサービス開発に繋げることが可能です。また、利用者のニーズに合わせたパーソナライズされた情報提供（例: 特定の乗り換え案内、医療施設への案内）も重要です。
3. デザイン性と機能性の両立
スマートモビリティ関連の設備（充電ステーション、停留所、案内板など）は、都市景観と調和するデザインが求められます。機能的でありながらも、周辺環境に溶け込み、利用者に安心感を与えるデザインを追求することが重要です。例えば、停留所のデザインは地域の文化や歴史を反映させつつ、最新のデジタルサイネージを違和感なく統合するような工夫が考えられます。
4. コミュニティ形成と社会参加の促進
スマートモビリティは、高齢者の外出機会を増やし、地域コミュニティへの参加を促すツールでもあります。モビリティハブを地域の交流拠点と位置付け、カフェやコミュニティスペースを併設するなど、単なる移動手段に留まらない空間設計が望まれます。
まとめ
高齢者の自立移動を支えるスマートモビリティと都市空間設計は、未来の都市づくりにおいて不可欠な要素です。オンデマンド交通や自動運転シャトル、MaaSといった技術革新は、高齢者の移動の自由度を高め、QOL向上に大きく貢献します。シンガポールやオランダの事例が示すように、これらの技術を都市インフラと統合し、ユニバーサルデザインの視点から空間を設計することが成功の鍵となります。
建築設計に携わる皆様には、スマートモビリティの技術動向を理解し、高齢者の身体的・認知的特性を考慮した上で、デザイン性と機能性を両立させた都市・建築空間を提案することが求められています。これにより、高齢者が生き生きと暮らせる、持続可能な未来都市の実現に貢献できるものと考えます。